目次：
はじめに
まずは概要と歴史とその影響力についてです。
コードは次の記事からです。
SOLIDの原則は大体こんなやつ
SOLIDとは、オブジェクト指向ソフトウェア設計の5原則の頭文字をとったもので、ソフトウェアシステムをより保守的、柔軟、拡張的にすることを目的としている。
- 単一責任の原則（SRP） – クラスが変更される理由は1つだけであるべきである。
- オープン・クローズドの原則（OCP） – ソフトウェアの実体（クラス、モジュール、関数など）は、拡張に対してはオープンであるが、変更に対してはクローズドであるべきである。
- リスコフ置換の原則（LSP） – サブタイプはベースタイプに対して置換可能でなければならない。
- インターフェース分離の原則（ISP） – クライアントは、使用していないインターフェースに依存することを強制されてはならない。
- 依存関係逆転の原則（DIP） – 高レベルのモジュールは低レベルのモジュールに依存してはならない。どちらも抽象化されたものに依存すべきである。
これらの原則に従うことで、ソフトウェア開発者は、メンテナンス、拡張、テストが容易で、時間の経過とともに変化する要件に適応できるアプリケーションを構築することができます。
SOLIDの原則の成り立ち
SOLIDの原則は、1990年代後半から2000年代前半にかけて、Robert C. Martin（ボブおじさん）がアジャイルソフトウェア開発の一環として初めて紹介したものである。この原則は、保守性と拡張性のあるソフトウェアシステムを構築するための明確なガイドラインを提供することを目的としています。
マーティンはソフトウェア開発者としての経験と、オブジェクト指向プログラミングの概念への理解をもとに、長年のソフトウェア開発で確立された優れたソフトウェア設計の原則に基づいてSOLIDの原則を策定しました。
SOLIDの原則は、長年のソフトウェア開発で培われた優れたソフトウェア設計の原則に基づき、ソフトウェア開発コミュニティで広く採用され、オブジェクト指向プログラミングのベストプラクティスの重要な一部とみなされています。SOLIDの原則は、ソフトウェアの設計、構築、保守の方法を形成する上で影響力があり、多くの記事、書籍、学会発表の題材となってきました。
また、SOLIDの原則は、他のプログラミングパラダイムや環境にも適用・拡張され、新しいソフトウェア開発の方法論や実践方法の開発にも影響を与えてきました。現在では、優れたソフトウェア設計の基礎として、また、堅牢で拡張性があり、保守が容易なソフトウェアシステムを構築するための重要な要素として広く認識されています。
ソフトウェアの品質で見るSOLIDの原則
SOLIDの原則がソフトウェア品質に与える10の影響を紹介します。
1. 保守性の向上
SOLIDの原則に従うことで、各クラスやモジュールの責任が明確に定義され、ソフトウェアの理解、変更、保守が容易になる。
2.スケーラビリティの向上
SOLIDの原則は、モジュール化された拡張性の高いシステムの開発を促進し、変化する要件や新機能に容易に対応できるようにします。
3.テスト容易性の向上。
SOLIDの原則に従うと、各クラスとモジュールの責任が明確に定義されるため、ソフトウェアのテストが容易になり、具体的で焦点を絞った自動テストが書きやすくなります。
4.再利用可能なコード。
SOLIDの原則は、再利用可能なコードの開発を促進します。これにより、複数のプロジェクトでコードを再利用しやすくなり、長期的には時間と労力の節約になります。
5.柔軟性の向上
SOLIDの原則により、各クラスやモジュールが明確に定義された責任を持つため、システムの他の部分を壊すことなく、ソフトウェアを変更することが容易になります。
6.技術的負債の削減。
SOLIDの原則に従うことで、長期にわたるソフトウェアの保守と変更が容易になり、大規模なリファクタリングやリエンジニアリングの必要性が減少するため、技術的負債を回避することができます。
7.可読性の向上。
SOLIDの原則に従うことで、ソフトウェアの読みやすさと理解しやすさが向上し、大規模なドキュメントの必要性が減り、新しいチームメンバーがコードを理解することが容易になります。
8.コラボレーションの向上
SOLIDの原則は、明確でよく定義された責任の所在の開発を奨励し、大規模なソフトウェアプロジェクトにおけるチームの共同作業や協力体制を容易にします。
9.品質の向上
SOLIDの原則に従うと、ソフトウェアのテストと保守が容易になるため、ソフトウェアの品質が向上し、バグが少なくなります。
10.効率の向上。
SOLIDの原則に従うことで、ソフトウェアの理解、変更、保守が容易になるため、時間の経過とともに効率が向上し、保守コストが削減されます。
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